PCサイトを見る

大学案内

組織

役員の経歴

平成30年4月1日現在

役職氏名就任年月日経歴
学長 浅野 哲夫 平成26年4月1日 昭和52年 4月 大阪電気通信大学採用
平成 9年 4月 北陸先端科学技術大学院大学
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学長
理事 寺野 稔 平成26年4月1日 昭和56年 4月 東邦チタニウム株式会社採用
平成 5年 4月 北陸先端科学技術大学院大学
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
理事 松澤 照男 平成26年4月1日 昭和48年 8月 信州大学採用
昭和60年 4月 沼津工業高等専門学校
平成 3年 4月 北陸先端科学技術大学院大学
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
理事 ○新田 正樹 平成30年4月1日 平成 6年 4月 文部省入省
平成12年 1月 内閣官房内閣内政審議室個人情報保護担当室主査
平成14年 8月 文部科学省高等教育局医学教育課課長補佐
平成15年 4月 鹿児島県教育庁学校教育課長
平成17年 4月 文部科学省高等教育局専門教育課専門職大学院室・教員養成企画室室長補佐
平成19年 7月 文部科学省高等教育局専門教育課専門職大学院室・教員養成企画室室長
平成19年11月 文部科学省生涯学習政策局生涯学習推進課民間教育事業振興室長
平成20年 4月 文部科学省生涯学習政策局男女共同参画学習課家庭教育支援室長
平成21年 7月 文部科学省生涯学習政策局政策課生涯学習企画官
平成22年 7月 文部科学省初等中等教育局教職員課教員免許企画室長
平成24年 4月 文部科学省初等中等教育局教科書課教科書企画官
平成24年 8月 文部科学省大臣官房付((併)内閣官房副長官秘書官)
平成25年 1月 文部科学省大臣官房総務調整官(国会担当)
平成25年 7月 文部科学省高等教育局視学官(命)私学経営支援企画室長
平成27年 1月 文部科学省高等教育局視学官(命)主任大学改革官
平成28年 4月 文部科学省大臣官房付(併)内閣府政策統括官(経済社会システム担当)付 参事官付企画官
平成28年 6月 文部科学省大臣官房付(併)内閣府政策統括官(経済社会システム担当)付 参事官(社会システム担当)
平成30年 1月 文部科学省高等教育局主任大学改革官(人生100年時代構想推進PT)
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(役員出向)
理事
(非常勤)
黒田 壽二 平成16年4月1日 昭和44年   金沢工業大学採用
平成 4年 6月 金沢工業大学学園長、総長
平成16年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成18年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成20年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成22年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成24年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
監事
(非常勤)
○西関 隆夫 平成28年4月1日 昭和49年 4月 東北大学採用
平成17年 4月 国立大学法人東北大学大学院情報科学研究科副研究科長
平成20年 4月 国立大学法人東北大学大学院情報科学研究科長
平成22年 3月 国立大学法人東北大学退職
平成22年 4月 関西学院大学採用
平成27年 3月 関西学院大学退職
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学監事(非常勤)
監事
(非常勤)
三谷 明子 平成28年4月1日 昭和59年 2月 有限会社北都代行社代表取締役社長
平成22年 5月 財団法人(現公益財団法人)三谷育英会理事長
平成22年 5月 財団法人(現公益財団法人)三谷研究開発支援財団理事長
平成23年 6月 ニッコー株式会社非常勤取締役
平成24年 8月 ニッコー株式会社常勤取締役
平成26年 6月 ニッコー株式会社常務取締役
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学監事(非常勤)
平成28年 6月 ニッコー株式会社代表取締役社長

上記の表中、氏名の前に○を付けている役員は、「特殊法人等整理合理化計画(H13.12.19閣議決定)」、「公務員制度改革大綱(H13.12.25閣議決定)」、「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準(H14.4.26閣議決定)」に基づき公表するものです。

PAGETOP