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クレイの最新スーパーコンピュータを本格運用 -電力制御機能を活用し大幅なピーク時消費電力抑制を実現-

北陸先端科学技術大学院大学
クレイ・ジャパン・インク

クレイの最新スーパーコンピュータを本格運用
-電力制御機能を活用し大幅なピーク時消費電力抑制を実現-

 北陸先端科学技術大学院大学(学長・浅野 哲夫、石川県能美市、以下JAIST)は、 この度、クレイ・ジャパン・インク(代表取締役社長・中野 守、東京都千代田区)のパワーキャッピング(電力制御機能)機能を有する最新のスーパーコンピュータ「Cray XC40」において、高性能な演算処理を実行する中、大幅な消費電力の削減を実現しました。

 本学で2017年3月に導入したCray XC40スーパーコンピュータは、クレイが開発した最新のAriesインターコネクトチップ、Dragonflyネットワークトポロジを採用した世界最先端のスーパーコンピュータであり、高密度実装技術、液冷技術および側面方向にエアフローを送る革新的な冷却システムと相まって、優れた性能、運用効率を両立可能とするシステムです。
 また、コンテナ型仮想化にも対応し、従来は困難であった様々な開発、実験環境を提供できる機能を有しています。

 本システムは、3キャビネット構成で662テラFLOPS(最大で毎秒662兆回の浮動小数点演算を実行)という理論演算性能を有し、JAISTで最大の演算性能を誇ります。システム構成は548の計算ノードから構成され、19,728個のCPUコアが搭載されています。
 今年6月の世界スーパーコンピュータランキングで337位にランキングされています。
 新しいCray XC40スーパーコンピュータは、高度並列コンピュータ向けの新しいアルゴリズムを開発する上で、速度の向上にも役立つため、AIにおける深層学習、ナノテクノロジやバイオメカニクスの大規模なシミュレーションを実行できるようになります。

 本システムの最大の特徴は、パワーキャッピング(電力制御機能)機能を有することです。夏場など電力需要時がひっ迫する時に演算性能を調整し、消費電力を一時的に低減させることにより、ピークカットを行うことができます。今季実際に運用したところ、何もしない場合に比べて10%~20%の電力削減効果が実現できました。

 本学の運用上の特徴は、学生が自由にこのような高性能な計算機環境にアクセスできることです。入学後すぐに全学で有効な計算機アカウントが発行され、特別の申請なしに入学後から高性能な計算機環境を利用して教育研究活動がスタートできます。
 今回のシステムのキャビネットにはJAISTの教員が撮影した大学の風景写真を用い、大学の建つ石川県にゆかりの深い"加賀五彩"をモチーフカラーとして取り入れました。石川県を中心とした地方に独特の染物技法に用いられる色彩を加賀五彩と呼びますが、この技法では他の技巧を用いず、手染めの技術のみで一幅のデザインを構成する特徴があります。この図案には、JAISTが卓越した技術の原点であり、確かな専門知識を学びうる場所でありたいとの思いが込められています。

 JAISTの情報社会基盤研究センター長 平石 邦彦 教授は次のように述べています。
 「JAISTでは、高度なスキルを持つ本学の教職員や学生が、高度な研究施設、最先端のテクノロジを用いて世界クラスの研究活動の実施に取り組んでおり、Cray社のスーパーコンピュータは引き続き、私たちの取り組みに重要な役割を果たします。この新しいCray XC40スーパーコンピュータは、世界最高水準の教育・研究を通して『知的にたくましい』人材の養成を目指すという本学のミッションを強力にサポートします。」

 クレイ・ジャパンの代表取締役社長 中野 守 氏は次のように述べています。
 「Crayは長年、JAIST様との協力的なパートナーシップを続けており、引き続きより多くの研究成果が出る様に、高度なスーパーコンピューティングシステムとそのサポートを同大学のユーザ・コミュニティに提供します。JAIST様に今回の新しいCrayシステムを追加したことにより、当社の日本における利用実績とプレゼンス拡大となる新たな事例が加わります。」

 JAISTでは、物質材料やライフサイエンスの研究、情報科学、AIやアルゴリズムの開発といった最先端の研究を行うための大学内の共同利用システムとして、Cray XC40を利用していきます。JAISTの学生および研究者は、Cray XC40の先進HPCテクノロジを、ナノテクノロジやバイオメカニクスにおける大規模なシミュレーション、ビッグデータ処理、剛体グラフ構造の解析、大規模並列処理に対応する新しい計算手法や計算方式の開発促進など、さまざまな科学分野の研究に活用する予定です。

※ 文中に記載されている会社名、製品名などは、各社の商標または登録商標です。

平成29年9月19日

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