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役員の経歴

令和5年10月1日現在

役職 氏名 就任年月日 経歴
学長 ○寺野 稔 令和2年
4月1日
昭和56年 4月 東邦チタニウム株式会社
平成 5 年 4月 北陸先端科学技術大学院大学
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
令和 2 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学長
理事 ○飯田 弘之 令和2年
4月1日
昭和58年 3月 社団法人日本将棋連盟
平成 8 年 4月 静岡大学
平成17年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学
令和 2 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
令和 4 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
理事 ○永井 由佳里 平成31年
4月1日
平成12年 8月 筑波技術短期大学
平成16年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学
平成31年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
令和 2 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
令和 4 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事
理事 ○河野 広幸 令和5年
4月1日
平成26年 9月 文部科学省研究振興局振興企画課補佐
平成28年 4月 国立大学法人大阪大学研究推進・産学連携部長
平成31年 4月 文部科学省研究開発局海洋地球課極域科学企画官
令和 3 年 4月 独立行政法人日本学術振興会人材育成事業部長
       (兼)研究事業部長
理事
(非常勤)
黒田 壽二 平成16年
4月1日
昭和44年   金沢工業大学採用
平成 4 年 6月 金沢工業大学学園長、総長
平成16年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成18年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成20年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成22年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成24年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成26年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成28年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
平成30年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
令和 2 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
令和 4 年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
理事
(非常勤)
細野 昭雄 令和2年
4月1日
昭和37年4月 ウノケ電子工業(現株式会社PFU)
昭和51年1月 株式会社アイ・オー・データ機器代表取締役社長
平成29年9月 株式会社アイ・オー・データ機器代表取締役会長
平成30年4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学学長特別参与(非常勤)
令和 2 年4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
令和 4 年4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学理事(非常勤)
監事
(非常勤)
○三宅 幹夫 平成30年
11月1日
昭和52年 4月 大阪大学採用
平成 5 年 4月 北陸先端科学技術大学院大学
平成17年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学材料科学研究科長
平成18年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学マテリアルサイエンス研究科長
平成27年 3月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学教授退職
平成27年 4月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学名誉教授
        マレーシア工科大学マレーシア‐日本国際工科院教授
平成30年 4月 マレーシア工科大学マレーシア‐日本国際工科院教授退職
平成30年11月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学監事(非常勤)
令和 2 年 9月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学監事(非常勤)
監事
(非常勤)
水野 一義 令和2年
9月1日
昭和51年 4月 北陸電力株式会社入社
平成17年 6月 北陸電力株式会社支配人 経営管理部秘書部長
平成19年 7月 北陸電力株式会社支配人 人事労務部秘書部長
平成21年 6月 北陸電力株式会社執行役員 人事労務部秘書担任
平成22年 6月 北陸電力株式会社執行役員 東京支社長
平成24年 6月 北陸経済連合会専務理事
平成30年10月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学産学官連携本部地域連携推進センター特任教授
令和 2 年 9月 国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学監事(非常勤)

上記の表中、氏名の前に○を付けている役員は、「特殊法人等整理合理化計画(H13.12.19閣議決定)」、「公務員制度改革大綱(H13.12.25閣議決定)」、「特別の法律により設立される民間法人の運営に関する指導監督基準(H14.4.26閣議決定)」に基づき公表するものです。

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