JAIST Nishimoto Laboratory

過去のできごと

2024年度

  • 2024年5月13日(月):知識科学概論の講義で,ゲスト講師(なのかな?)として『「なり損ない」の知は「でき損ない」か?~未然知学への1アプローチ~』と題して講演しました. 司会の橋本先生から,『「なり損ない」の知も,「でき損ない」の知も,未然知も,わからない言葉だらけですが』と紹介していただきました.全くですね(笑). 未然知学については,この講義でこれまでに3回話したことがあるだけで,外では一度も話したことがありませんし,論文的なものも書いたことがありません.どうすべきでしょうかね.
  • 2024年5月8日(水):コロナ禍期間を除いて,なんとなく毎年恒例となっている,ゴールデンウィークのお土産持ち寄りパーティを今年も開催しました.事前の参加登録者数が61名で,当日飛び入り参加者もいましたので,最終的には80名ほどの参加があったのではないかと思います.おかげで大盛況でした.それぞれに地元や旅行先,あるいは家の近くで買ったものやネットで取り寄せたものなどを持ち寄り,日本全国+世界数か国の多種多様なお酒や食べ物を楽しむことができました.ちょっとしたバーチャル日本一周旅行ですね.このイベントをベースとして,来年にはかつての知識科学系新M1歓迎会イベントであった「さくら祭」の復活をひそかに狙っております.コロナ禍で消滅しちゃったんですよね.

    大盛況の会場風景

    橋本先生のお土産プレゼン

    内平先生のお土産プレゼン

    藤波先生のお土産プレゼン

    伊集院先生のお土産プレゼン

    今回一番ヤバかった人のお土産プレゼン

  • 2024年4月25日(木):2024年4月入学のM1学生歓迎会を,知識科学系の3階にある5研究室+謝研究室の6研究室合同で開催しました.これらの研究室に導入配属となっている学生に加え,展開配属先として興味がある学生も参加可としたところ, 総勢80余名のM1が参加してくれたようで,大盛況の歓迎会となりました.JAISTに入学して3週間ほど経ちました.少しはJAIST生活に慣れて来たでしょうか. 宮田先生も〆のあいさつでおっしゃっておられたように,教員は怖くありません.遠慮なく話に来てください.

  • 2024年4月9日(火):情報処理学会に投稿していた以下の論文が採録となりました.これは,2023年3月に修了した村尾侑哉君が情報処理学会のグループウェアとネットワークサービス研究会で発表した論文が同研究会から論文誌に推薦されたものです. 研究会で発表した修士論文研究の内容に,村尾君が岩手県立大学時代に行った卒業論文研究の内容も加え,さらにこってりと知識科学的な味付けを施しました. 組織内で,成員同士が褒めあったり尊敬しあったりすることを容易に行えるようにするシステムのデザインについて検討しています. 今年の7月の論文誌に掲載予定です.ぜひご覧ください.
    • 村尾侑哉,高宗 楓,高島健太郎,小倉加奈代,西本一志:組織内自尊感情の醸成を目的とした敬意伝播支援システムに関する基礎的検討,情報処理学会論文誌,Vol.65, No.7, 2024.(掲載決定)
  • 2024年4月8日(月):2024年4月入学の新M1学生らのオリエンテーションが行われています.この日は,導入配属の学生が各研究室に配属となり,当研究室にも4名(石川:3名,東京:1名)の新入生が導入配属されました. ぜひ良い成果をあげてください.期待しています.
  • 2024年4月3日(水):2024年3月12日に情報処理学会の第122回コラボレーションとネットワークサービス研究会における小林美咲さん(当時M2)の下記発表が,同研究会の優秀発表賞を受賞しました.おめでとう!
    • 小林美咲,西本一志:PhubPalliator:ファビング状態から対面対話に引き戻すための視覚表現メディア,情処研報,Vol.2024-CN-122, No.7, pp.1-7, 2024.

    JAISTウェブページに掲載された受賞報告記事はこちら.
    科研費採択に続き新年度早々の朗報2連発ですが,実はもう一つ朗報があります.これはまた後日,正式発表となってからご報告いたします.

  • 2024年4月2日(火):令和6年度科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)の交付内定通知がありました.種目は基盤研究(B)(一般 )で,研究課題名は「誤情報や偽情報などの不正情報を活用した知的活動支援技術の実現」です. これまでに推進してきた「妨害による支援」や「不便益システム」に関する研究の延長線上にある研究で,特に一般には不要かつ有害で排除すべき対象と見なされている誤情報や偽情報などの不正情報をうまく活用することを目指すものです. 2026年度までの3年間で実施する予定です.